3月26日に公表されたOECDの最新経済見通しは、英国に対して厳しい評価を下しました。2026年の成長率見通しは0.7%へと引き下げられ、従来の1.2%から0.5ポイントの大幅下方修正となり、主要OECD加盟国の中で最大の格下げとなりました。この背景には、輸入エネルギーへの依存度の高さがあり、ガス価格の上昇が家計および企業の双方を圧迫すると見られています。また、2026年のインフレ率は平均4%と予測されており、12月時点の2.5%から上方修正され、G7の中で米国に次ぐ高水準となる見込みです。

直近のデータでも、消費者信頼感は急速に悪化しています。3月には今後3か月の経済見通しが-30から-53へと急落し、個人の財政状況に対する見方も-6から-17へと低下し、いずれも過去最低を記録しました。企業にとってもエネルギー価格の上昇は深刻で、G7の中で最も高い産業用エネルギーコストが利益率を圧迫しています。内需の弱さと財政引き締めも引き続き逆風となっています。

金利動向については、2026年に向けてイングランド銀行（BoE）が追加利下げを行うとの見方が優勢で、2026年3月にも実施される可能性が50%程度と見られていました。しかし中東情勢の緊迫化により、この見通しは大きく変化しました。3月19日の会合では政策委員会（MPC）が9対0で政策金利3.75%の据え置きを決定し、2月の5対4の分裂した投票から一転しました。

これを受けて、ポンドの金利スワップ市場は大きく上昇し、5年物GBP金利は約4.25%と、米イスラエル攻撃開始前の3.60%から上昇しています。現在では、2026年中の利上げの可能性も織り込まれており、政策金利が2027年に4%を上回るシナリオも視野に入っています。

資産市場にとっては、このスタグフレーション的環境は難しい状況をもたらします。GBP/USDでは、利下げ期待の後退が短期的にポンドを支えていますが、米国と比較した英国の成長の弱さが依然として主導的な要因であり、レンジ内での不安定な推移が続く可能性があります。FTSE100においても同様に二極化が見られ、住宅建設や公益事業といった金利敏感セクターは逆風を受ける一方、エネルギーや銀行の比重が高い構成が一定のヘッジ効果をもたらしています。

テクニカル分析

まずUK100の日足チャートを見ると、現在はテクニカル的に明確で興味深い状況にあります。2月27日の高値から3月23日の安値まで-11.56%下落した後、現在は反発の兆しを示しています。直近終値（10,127.96）は安値9,670から+4.73%上昇しています。

重要なのは、昨年4月から続く緩やかな上昇トレンドラインを終値ベースで一度も下抜けていない点です。一方で、21日および50日移動平均線はデッドクロスを形成し、現在はレジスタンスとして機能しています。また、現在試しているトレンドライン（赤の点線）も上値の障壁となっています。

ただし、RSIは売られ過ぎ水準から回復し、現在は45付近と中立水準へ戻りつつあり、MACDヒストグラムも上向きに転じています。

本日の上値では10,100が重要な水準であり、これを明確に上抜ければ10,200、さらに10,360付近への上昇余地が開けます。一方、下値では9,860が重要なサポートであり、これを下抜けるとより持続的な下落につながる可能性があります。

GBP/USDでは1.3135が重要な分岐点です。2023年7月および2024年にもこの水準付近で上昇が失速しており、長期レンジの中では現在は下限に近い位置にあります。昨年10月末には1.30付近まで下落し、上限は1.36〜1.38のゾーンに位置します。

現在価格は短期トレンドラインの下にあり、このラインは本日1.34付近に位置しています。上値では1.3250、1.3330、1.3380が注目水準です。今後数週間で1.3135および1.30を下抜ける場合、下落圧力の強まりが示唆されますが、現時点ではレンジ内での不安定な推移が続く可能性が高いと考えられます。